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あしたの人事の話をしよう

人事コンサルタント 平康慶浩(ひらやすよしひろ)のブログです。これからの人事の仕組みについて提言したり、人事の仕組みを作る立場から見た、仕組みの乗りこなし方を書いています。

まじめな話と、雑感(よしなしごと)とがまじっているので、 カテゴリー別に読んでいただいた方が良いかもしれません。 検索エンジンから来られた方で、目当ての記事が見当たらない場合 左下の検索窓をご活用ください。

【4-3】経営者が知りたい「優秀さ」とは

雑誌連載記事 人事部門改革 タレントマネジメント

前回記事【4-2】まず新人からはじめよう

  

■ 知りたいのは「成長する人材」

 

 前回記事に記載したように新人だけを可視化しても,対象人数はわずかだ。

 社歴の長い会社であれば在籍している従業員は,60歳定年としても38年次にわたる。65才定年であれば、43年次だ。

 とすれば新人は全体の3 %以下にすぎない。

 さらに、優れた経営者であれば,その3 %の新人を常に意識している。人事部にわざわざ聞くほどもない、と判断されることもあるだろう。

 

 しかし,優れた経営者でも意識しきれていない従業員がいる

 そして,彼らこそが可視化すべき人財なのだ。

 

 それは「成長している従業員」だ

 

 「伸びているのは彼・彼女です!」その事実が知りたいのだ。

 

 誰が伸びているのか。それを知るために,人事部門はどうすればよいのだろう。

 人事部門のあなたは,誰が成長しているか知っているだろうか。

 「もちろん知っている」と答えられるあなたは素晴らしい。

 でも残念ながら,知らない人が大半だ。

 

 そもそも成長とは何か?

 社風を熟知すること?

 社内に慣れ親しむこと?

 一人できっちりとした仕事ができるようになること?

 

 残念ながら現場ではそのような解釈が多い。

 だから人事部門だけが「本当の成長」を判断できるチャンスを持っている。

 

 経営層が知りたい従業員の成長とは何かをもう一度考えてみよう。

 

 新人であれば仕事に慣れ親しんだり,スキルを獲得することだろう。

 でもそんなことはわざわざ経営層が知りたいことではない。

 

 経営層が知りたい従業員の成長とは,「変化」だ。

 

 ワーカーがマネジャーに変わる。

 フォロワーがリーダーに変わる。

 そんな変化が会社を成長させる。

 

 以下,その変化を知る方法を紹介しよう。

 

 

■ 変化にはきっかけがある

 

 最初に知るべき変化は,そのきっかけだ。

 分かりやすいきっかけに「大成功」がある。

 誰かが大成功した場合、人事がその人のイベントを記録し残しておこう。

 あるチームが大型受注に成功したとすれば,それに携わったメンバーを一番下のスタッフまで記録しておく。

 たとえコピー取りしかしていなかったとしても,勝利したチームに所属していたメンバーは必ずきっかけを得ている。

 

 逆に「大失敗」も記録しておくべきだ。失敗もまた変化のきっかけになる。

 

 きっかけが変化につながるためには,連続することが必要だ

 ある打者がホームランを打ち,次の打席でもまたホームランとなれば,彼は「ホームランバッター」として名前が知られるようになる。

 もちろん間に三振があってもいい。

 ただ,“あるタイミングから彼はよくホームランを打つようになった”という事実に気づくことが重要だ。

 

 まず,きっかけを人事部門として入手する。

 次に,それに関与したメンバーをフォローしていけば,「誰が変化できているか」について,候補者が把握できるようになる。

 あとは実際に変化した人材の名前をピックアップし,詳細な追跡調査をしたうえで,経営層に提示すればよい。

 「我が社で成長している人材は彼・彼女です!」

 作業には半年から1 年のフォローが必要になる。けれども,経営者には必ず驚きとともに喜ばれるだろう。

 

 

■ つなぐことが人事の本質

 

 どんな要件を可視化すべきかを定める。

 そしてその証跡をどのように入手するかを決め、実行する。

 システム化よりもまずすべきことは、この二つの作業を行うことだ。

 そのためには、データや、人の個性を見るのではなく、誰が何をしているのか、何をしたのか、と言う仕事(責任と結果)を見ることが必要だ

 

 これらはまた人事の仕事の本質でもある。

 人事の仕事とは,人と人,人と仕事とをつなぐものだからだ。

 

 

  

 

平康慶浩(ひらやすよしひろ)

 

 

次回記事【5-1】定年制度とは城か檻かハッピーな退職のためへの思考と仕組み

 

 

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※当ブログ記事は、平康慶浩が月刊人事マネジメントで2013年9月~2014年2月にかけて連載していた「経営ブレインへの転換を図る5つの人事機能」をもとに加筆修正したものです。

 

 

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