『女性活躍に向けた企業の戦略的対応』（労政時報2016年8月12日発行記事）

労政時報の3914号（2016年8月12日発行）に、こんな記事を書いた。

『女性活躍に向けた企業の戦略的対応』
――共働き時代において会社も個人も互いに自律的になるための視点と取り組み

ＷＥＢ労政時報から見ることもできるけれど、こちらはそもそも労政時報を購読している人限定。

だからもう少し待っていただく必要があるのだけれど、ポイントは次のようなものだ。

育児休業や短時間勤務など、ライフイベント関連での人事のフレキシビリティは充実してきたが、働き方そのものが変化していく中では、「ダイバーシティ」をタレントマネジメントの一環として考えることが求められている
男性中心型労働慣行によるメンバーシップ型雇用は、「無業の女性」標準家庭がなければ成立しない働き方であったため、共働き世帯が増え、限定的な働き方の社員がいる中では、その雇用形態を見直す必要が出てきている
今まで企業は「雇用」のフレキシビリティを高めてきたものの、これからの企業の成長を実現していくためには、自律的に活動でき、人々とのつながりの中で創造性を発揮できる人材を育成していかなければならず、そのためには「働き方」のフレキシビリティを拡大していかなければならない

章立ても掲載しておこう。

１．共働き世帯は2種類ある

２．ライフイベント対応は業績にどう影響するのか

３．フレキシビリティの単純な拡大はキャリアを阻害する

４．人事諸制度を有機的に変革できるかが第1のハードル

５．コア人材にもフレキシビリティを適用できるか

６．家庭生活の変化から読み取る「働かせ方」の変化

７．メンバーシップ型雇用のメリットとデメリット再確認

８．単純なジョブ型雇用は答にはならない

９．法規制と既存社風がジョブ型雇用のデメリットとなる

１０．求められる職務が絞り込まれる時代

１１．創造性と社会的知性を伸ばすための働き方

至急見てみたいという方は、是非労政時報の購読を。

平康慶浩（ひらやすよしひろ）